学歴フィルターは確かに存在するようだ。アイデム人と仕事研究所は11月1日、「2018年卒新卒採用に関する企業調査」の結果を発表した。調査対象は、インターネット調査会社のモニターに登録する、企業の新卒採用担当者766人。
2018年卒の新卒採用で学生の属性や特徴に対してフィルターを設けていたのは46.5％と、約半数の企業に上ったことが分かった。
フィルタリング項目に「性別」を挙げる企業も一定数
フィルターの内容について複数回答で聞くと、最も多かったのは「学部・専攻」で43.8％、次いで「学歴・学校名」（37.6％）、「性別」（21.9％）だった。性別で採用の可否を決めることは男女雇用機会均等法で禁止されているが、企業の中には暗黙の規定を設けているところもあるようだ。
業種別に見ると、「学歴・学校歴」をフィルターにしている割合が最も高かったのは「製造業」の44.9％で、2番目が「飲食店・宿泊業・サービス業」（41.7％）、3番目が「通信業・情報サービス業」（40％）だった。フィルターとして「学歴・学校歴」を選んだ割合が最も少ないのは「保健・医療」（13.6％）で、次いで「金融業・保険業・不動産業」（21.7％）だった。
「卸売業・商社・小売業」では、「所属ゼミ」と「容姿」の項目で30％を越えている。「容姿」は「金融業・保険業・不動産業」の30.4％もフィルター項目の１つに選んでいた。業種によって重視している項目に違いが見られる。
選考において、一部の学生を特別な待遇やフローで選考する「特別扱い」をした企業は61.1％だった。特別扱いの対象学生として最も多かったのは「自社が採用ターゲットとする学校の学生」で29.3％、次いで「自社が採用ターゲットとする学部・専攻の学生」が28.6％、「自社の従業員の知り合い」が25.4％だった。
学歴や学校歴など、どこで学んできたかに加えて、専攻で何を学んできたかを問う企業が多いようだ。
大規模企業では、保護者から内定のお礼連絡を受けた割合が3割
調査では、2018年卒の学生を採用中、または採用終了した企業を対象に、保護者との接触がどの程度あったかも聞いた。学生の選考中に保護者から連絡や接触があった企業は55.8％で、前回調査時と比べ2.8ポイント上昇した。
接触内容は「合否結果への問い合わせ」（28.8％）のほか、「説明会や選考会場への同行・送迎」（27％）、「内定辞退の連絡」（26.3％）、「入社後の処遇についての問い合わせ」（25.4％）などがあった。
従業員規模別では、「3000人以上」の企業では保護者から「内定のお礼」を受けた割合が29.9％と、他の規模の企業よりも高かった。
