NTTタウンページは8月、「インド料理店」の都道府県ランキングを発表した。調査はタウンページデータベースの業種分類「インド料理店」に登録されている件数を集計し算出している。
「インド料理店」の登録件数は2017年で2162件。2008年で569件だったことから、10年で4倍近くも増加していることが分かった。近年では年間約130件ずつ登録件数が増加しているという。
トップ10には茨城県、千葉県、岐阜県、京都府も入る
「インド料理店」を人口約10万人当たりの登録件数で見ると、1位は東京都で3.60件。東京は2015年度国勢調査によるとインド人の人口が一番多い都道府県だ。江戸川区の西葛西は「日本のリトルインディア」と呼ばれ、多くのインド人が暮らしている。
2位は山梨県（2.51件）。2016年の登録件数は1.80件で9位だったが、大幅にランクアップしている。その理由として、インド人居住者数が4位と高いためインド料理店が増えているのでは、と考えられる。
3位は愛知県（2.16件）。インド居住者数は16位だが、同社は、
「『名古屋めし』でも知られるように濃い味が好まれる県なので、たっぷりスパイスが効いたインド料理は、コクといい旨みといい、愛知県人の嗜好に合うのかもしれませんね」
と分析している。4位は大阪府、5位は神奈川県と都市部に多い傾向が見られる。他にもトップ10には茨城県、千葉県、岐阜県、京都府、兵庫県がランクインしている。
インド人は外国に来てもインド料理を食べる傾向
インド料理店増加の背景について、同社は「インド移民の増加」を挙げている。経済成長が著しいインドの人口は現在2位。しかし2020年には14億人に達し、以降中国を抜いてトップになると予測されている。
国内には労働者があふれており他国に進出する人も多い。現にインドは2015年には1560万人を送出しており、世界一の移民送出国となっている。今後、情報化社会が進むにつれ、IT人材が豊富なインド人移民は増加すると考えられる。
その一方で、同社は「インド人は職に関しては保守的で、異国に住んでもインド料理を食べたがる傾向が強い」と説明している。
「その結果インド食材店ができ、その食材を使ったレストランができ、その美味しさに目覚めた地域住民が増えることでインド料理の店舗件数は世界中で増えているのです」
また在インド日本国大使館によると、インドに進出した日系企業数は2016年では1305社。2006年の267社から10年で約4.8倍に増えている。本場のインド料理に慣れ親しんだ日本人が、帰国してもインド料理店を訪れるようになるなど相互的な影響も考えられるだろう。
