ホンダ、運営体制の変更に伴いF1担当役員の任を解く

ホンダは2月21日、4月1日付けの組織運営体制の変更に関するリリースを発表し、2016年に同社に設置されたF1担当役員の任を解くことが明らかとなった。

　昨年2月には、それまで本田技術研究所出身でF1総責任者を努めてきた新井康久氏から、現在の長谷川祐介氏に代わる人事を発表。同時に、本社である本田技研工業からは社長執行役員を務めていた松本宣之氏が専務執行役員F1担当として就任し、担当2名という形でF1参戦体制の強化をアピールしたばかりだった。

　長谷川F1総責任者は今季も継続ながら、そのF1担当役員が4月1日付けの組織運営体制の変更発表でその任を解かれることとなり、新設されるブランド・コミュニケーション本部に執行役員を設置することとなった。リリースには、F1をはじめとしたモータースポーツ活動のさらなる機能強化を図ると記されている。

　ブランド・コミュニケーション本部は、企業ブランディングのマネージメント機能とコミュニケーション機能の強化を図ったもので、広報部、渉外部、モータースポーツ部と、新たに新設されたブランドの4部門により構成される組織となるが、実際のF1への参戦体制にどのような変更が見られるのだろうか。