この時期「新成人」といえば19～20歳の未来ある若者たちだ。しかし日本の未来を「明るいと思う」と答える新成人は2014年をピークに減少しているという。つまり、「日本の未来は暗い」と考える若者が増えているのだ。
マクロミルは1月4日、今年成人式を迎える全国の新成人を対象にした「2017年 新成人に関する調査」の結果を発表した。調査は成人式の約1か月前、2016年12月13～14日に行われ、インターネット上で500人から回答を得た。（文:okei）
2014年に一時回復するもその後連続でダウン
「あなたは『日本の未来』について、どのようにお考えですか」との質問には、「明るい（どちらかといえば、明るい）と思う」は合わせて33％と、3年連続でダウンした。
発表された過去7年分も見ていくと、2011年が一番悲観的で実に84.6％が「暗い（どちらかと言えば、暗い）と思う」としている。リーマンショックの余波で就職氷河期に陥ったことが影響しているのかもしれない。就職率がやや持ち直した2014年には「暗いと思う」の合計は55.6％に減っている。しかし翌年は「暗いと思う」合計は65.6％と上がり、以降67％台で推移している。
また、「政治」「選挙」「経済」「外交」に対する関心度合いを訊ねると、2011年3月の東日本大震災後、政治・経済への関心は6年連続で下がり続けている。2011年は政治に対して「関心がある（34.2％）・やや関心がある（41.3％）」が合わせて75.5％だったが、2017年は55％にまで減少した。
「何事も、堅実な方法が一番」77％ 冒険しない若者たち
なぜそんなに下がる一方なのか。世の中に対して関心がないというより、期待感がない、自分のことで精一杯という面もあるだろう。筆者は、メディアを通して伝わってくる情報が暗いものばかりだから仕方ないのではと感じる。
少子高齢化は言うに及ばず、2008年のリーマンショック以降、非正規雇用のリストラが相次ぎ、就職率が持ち直しても正規・非正規の格差は広がっている。もちろん多様な働き方のニーズはあるものの、正社員だろうとブラック企業につぶされる話は、これから社会へ出る若者に恐怖心を与える。不安な社会状況のなか、「日本の未来は明るい」と言い切れる若者が少なくなってもおかしくないだろう。
同調査の「2017年新成人の何でもYES or NO！」という項目からも、若者の考え方の一端が見て取れる。特に目についた回答をいくつかご紹介したい。
「何事も、堅実な方法が一番」YES：77％
「貯蓄は重要だ」YES：93％
「出世より、プライベートを優先したい」YES：76％
「就職するなら大手の企業がいい」YES：60％
冒険せずになるべく堅実に、そしてマイペースで生きていきたいという傾向がうかがえる。また、恋愛においては「告白は自分からしたい」は75％がNO、「デート代は自分が多く出したい」は64％がNOだった。若いのでお金がないこともあるだろうし、あっても極力無駄遣いはしたくない、告白という冒険は自分からはしたくないことが察せられる。
こうした傾向について、最近の若者は覇気がないなどと見下してはならない。大人の入口に立った若者たちに、そう思わせる世の中を作ってきたのもやはり大人たちなのだ。むしろ未来を楽観視せずに堅実な考え方をする新成人のほうが、よほど頼もしいかもしれない。
