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女性にフラれる職場の条件「平均年収が低い」「残業が多い」 大事なのは結婚・出産後も働き続けられるかどうか

2016年05月21日 03:30  キャリコネニュース

キャリコネニュース

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少子高齢化で労働人口が減少している中で鍵を握るのが女性の活用だ。しかし、正社員として働いていても結婚や出産を機に仕事が続けられなくなり、辞めてしまう女性も依然として多い。人材が定着しないことは女性のみならず会社にとってもマイナスだが、まずはどこから改善すればいいのだろうか。

キャリア女性向けの転職支援サービス「これからの転職。」(運営:株式会社Shift)が「働きたくない会社の条件」についてアンケート調査を行い、5月19日に結果を発表した。それによると、「残業が多い」「有給休暇が取りにくい」といった文化を持った会社が敬遠されている傾向があるという。

「長時間労働を前提とした文化」を持つ会社は絶対NG

アンケートには首都圏に勤務する27~33歳の女性200人が回答。「働きたくない会社の条件」(複数回答)でトップにあがったのは、「平均年収が低い」(95票)。次点は「平均残業時間が多い」と「有給休暇が取りにくい」(ともに64票)だった。

やはり給与の額が何よりも最重視されているようだが、企業文化という面で見ると、「生産性や効率を軽視する長時間労働を前提とした文化」が嫌われていることが分かる。また、「評価に男女差を感じる」(43票)といった条件にも票が集まっており、公平さを欠く職場も支持されていないことが分かる。

アンケートに回答した女性からは、「休暇取得ができない、取得しづらい職場は、それ以外にも色々と問題を抱えているケースが多いと感じる」といった辛辣なコメントも寄せられていた。

企業は「労働時間を柔軟に調整できる制度や風土」を整えるべき

また、「働き続けたい会社の条件」を聞いたところ、トップは「平均年収が高い」(69票)。2位「育児休暇が十分に取れる」(68票)、3位「有給休暇を取りやすい」(63票)と続いた。自身のキャリアを考えるうえで、出産後も働き続けられる環境かどうかを気にする女性が多いことが読み取れる。

今回の調査結果について、「これからの転職。研究所」代表の水澤直人氏は、

「能力のある優秀な女性社員に活躍してもらうには長時間労働を前提とした組織風土ではなく、労働時間を柔軟に調整できる制度や風土を企業として最低限備えるべき」

と分析している。また、優秀な女性社員を定着させるには、「短時間でも成果を出せる考え方や価値観、スキルなどを組織全体に浸透させることが大切」との考えを示した。

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