オンワードHDが国内の"オーバーストア状態"にテコ入れ、樫山でブランド統廃合の可能性も

オンワードホールディングスが、国内で展開するリアル店舗や既存事業の整理を加速させる。今後3年間で国内のリアル店舗売上をオンワード樫山で62億円減、子会社で158億円減を見込む中期経営計画を発表。消費購買力に対して店舗が飽和しているオーバーストア状態を問題視し「大型店やブランド事業の閉鎖もあり得る」（同グループ保元道宣・社長）という。

オンワードHDが国内店舗縮小への画像を拡大

　オンワードホールディングスでは今後3年間、オムニチャネル化を加速させる計画で、国内ではEC売上を現状の114億円から3倍近くまで高める一方、EC以外のリアル店舗等は規模の最適化を図り、売上は直近と比較して220億円減の90%程度となる1,900億円を見込む。グループ中核のオンワード樫山では売場の「レインボー作戦」として、8月までに113店舗の廃止や85店舗のリニューアルを予定。同社の馬場昭典・社長は会見で「ブランド・事業の統廃合は検討しており、上期中にはっきりさせる」とコメントしたが、攻めの姿勢は継続する方針で、23区や五大陸の大型売場は拡大すると共に新プロジェクトの開発も推進する。
　国内に対して海外事業は、EC売上を現状から8倍以上、リアル店舗売上もアジアや欧州を中心に積極展開することで115億円の増収を目指す。3年後には海外比率が2015年度から4ポイントアップの24%に上昇する計画で、「コスト面は増えるが新たな接点を作るチャンス。グローバル化を進展させる」という。
　オンワードホールディングスの2016年2月期は、売上高が前年比6.4%減の2,635億円、営業利益が同34.1%減の38億円だった。消費増税の反動減で苦戦した3月と暖冬で重衣料が不調だった11月以降のプロパー売上が影響したほか、ショッピングセンター向けのブランドで落ち込みが続き、ジル・サンダーを中心に欧州事業も不振に終わったことから、国内・海外事業ともに厳しい状況で推移した。今後3年間でオムニチャネル化とグローバル化の推進により、2018年度には売上高2,800億円、営業利益100億円、ROE5%を計画する。