米大手スポーツ小売「スポーツオーソリティー」が破産申請

　米スポーツ用品小売の大手「スポーツオーソリティー（Sports Authority）」が2日、連邦破産法11章の適用を申請したことを発表した。財政と事業再建のため資金調達を募っていく。

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　スポーツオーソリティーは、1928年コロラド州で前身の「ガートスポーツ」が創立して以降、全米に店舗を拡大し大手スポーツ用品小売として成長。今回の破産申請は「アマゾン（amazon）」をはじめとするECコマースの台頭で、小売を取り巻く環境の変化で売り上げが停滞したことが背景にある。公式サイトに掲載された同社CEOマイケル・フォス（Michael Foss）の声明では「存続のための苦渋の決断」として、店舗とECサイトで営業は継続するが、今後3ヶ月で全463店舗のうち140店舗を閉鎖することが発表された。　　なお、日本ではイオンがラインセンス契約の下、同名の店舗を1996年から全国のイオンモールやショッピングセンターなどで運営している。