消費税率アップも2014年国内アパレル市場は微増 ネット通販が底支え

　矢野経済研究所が「国内アパレル市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年のアパレル総小売市場規模は前年比0.9％増の9兆3,784億円で、消費税率アップによる駆け込み需要の反動減はあったものの、紳士服、婦人服、ベビー・子ども服のすべてで堅調に推移。百貨店や量販店チャネルが落ち込む中、専門店や通販チャネルが市場を牽引した。

2014年の国内アパレル市場の画像を拡大

　品目別では、婦人服・洋品市場が前年比1.4％増の5兆9,086億円、紳士服・洋品市場が増減なしの2兆5,476億円、ベビー・子供服・洋品市場が同0.7%増の9,223億円となり、全品目で前年実績をクリア。販売チャネル別では、同2.6%減の百貨店と同3.8%減の量販店は規模を縮小したが、同2.7%増の専門店と同4.0%増の通販等その他が売り上げを伸ばしている。矢野経済研究所では、アパレル各社のインターネット通販事業の強化とともに、オムニチャネル戦略が奏功し、ネット通販分野が引き続き伸びていくと分析している。