新入社員は2000年生まれ――。2020年の東京オリンピックの前後には、これが現実になります。現在20代から30代前半である1980～90年代生まれの世代は、海外では「ミレニアル世代」と呼ばれ、「つながり」「共感」などがキーワードと言われています。
さて、その次の世代はどういう特徴を持っているのでしょうか。英BBCは彼らを「ジェネレーションＺ」と呼んで、「情報消費の早さ」や「安定」「慎重」などがキーワードになると予測しています。（文：遠藤由香里）
「ミレニアル世代」に手を焼いた経営者が対策検討
記事は「こんなことを考えるのは早過ぎるかもしれないが」としながらも、企業経営者たちが新世代対策を考えていると指摘します。というのも1980～90年代生まれのミレニアル世代が職場にやってきた時に、大変苦労した経験があるからです。
経営者にとって、ミレニアル世代は厄介者でした。権利を主張し、こまめなフィードバックや賞賛と早いキャリアアップを望み、何よりワークライフバランスを求めました。デジタルマーケティングと若者分析を専門とするタレンテッドヘッド社共同創立者ダリア・テイラー氏は、こう語っています。
「経営者たちは、ミレニアル世代を理解するのに時間が掛かりました。なので、次世代の情報を早いうちからキャッチしておこうとするのです。英国のこの動きは、米国よりやや先行しているように思います」
「ジェネレーションＺ」の特徴として、記事が予測するのは2点。1点目は集中力が持続する時間が短いこと。物心ついたころからスマホやタブレットのアプリを使い、SNSにも慣れ親しんでいます。テイラー氏は「動画やSnapchatは情報の消費が速い、ミレニアル世代よりも物事に注目する期間は短くなるでしょう」と分析しています。
テキストの交換より「動画での対面」好む傾向も
ブリティッシュアメリカンタバコ社のグローバル採用マーケティングマネジャー、アンジェラ・シダル氏は、新たな世代の傾向が採用活動にも影響を与えると予測します。
「この世代の注目を得るためには、採用メッセージをかなりユニークにしなければいけません。採用メッセージとチャネルの両方をこの世代に最適化しなければ…」
一方、コミュニケーションのあり方については「ミレニアル世代よりも対面のやりとりを好むのでは」とする人も。とはいえリアルに会うという意味ではありません。シカゴのメディアエージェンシー、スパーク社の上級副社長スコット・ヘス氏は、こう指摘します。
「この世代は宿題をするような時も、スカイプやグーグルチャットで一緒にいるんですね。バーチャルなやりとりではあるのですが、テキストだけだった頃より音も動きもあるので視覚的です」
これはジェネレーションＺの幼少期に9.11テロ、イラクやアフガニスタンでの戦争、リーマンショックなどがあったこととも関係しています。危険や不安が満ちた世の中で成長してきた彼らは、自らの身の安全を守るために注意深くなるのではないかと見られています。
「社員のつなぎとめ」も欠かせなくなる
キャリアや財産形成においてもリスクを取らないことが多く、不況でも仕事にあぶれないよう自らのスキルアップにも余念がない。前出のシダル氏はこのように述べています。
「ミレニアル世代は自由や柔軟性を愛しましたが、ジェネレーションＺは安定や安全を求めるでしょう。彼らは、次に何が起こるかわからない見通しの悪い状況の中で生きてきたからです」
とはいえこの傾向は、終身雇用を望んでいるという意味ではありません。不安定な時代でも仕事を続けられるようスキルアップに余念がなく、「今の職場に得るものはない！」と判断したら、より学びになる職場に移っていくのではないかと予測されています。
したがってこの世代には「リテンション（社員のつなぎとめ）」がより大きな課題になりそうです。日本の職場でも、抜本的な働き方の見直しが必要かもしれません。
今はまだ中学生や小学生のジェネレーションＺですが、高校生アルバイトがいる職場なら来年には2000年生まれがやってくるかもしれません。もちろんその世代の人全員が同じ特徴を持つわけではないのですが、傾向を捉えるのは必要なことでしょう。
（参照）Why bosses won't 'like' Generation Z （BBC）
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