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モラル・ハラスメントでの離婚、程度や頻度がキーポイント

2015年09月11日 06:20  週刊女性PRIME

週刊女性PRIME

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三船美佳・高橋ジョージ夫妻や米倉涼子の離婚騒動で有名になった『モラハラ(モラル・ハラスメント)』という言葉。モラハラが離婚の理由になると知った人も多いだろう。 モラハラとは、言葉や態度によって人の心を傷つける精神的な暴力のこと。夫婦間だけに限らないが、最近ではモラハラに悩まされる主婦も急増。 『探偵探しのタントくん』コンシェルジュの金子亜希子さんは、モラハラ夫の具体例をこう説明する。 「言うことや予定をコロコロ変えて振り回す。外ではいい顔をして妻には暴言を吐く。不都合なことはすべて妻のせいにする。理由も言わず不機嫌になったりして、妻を不安にさせる。嫉妬深く、自分以外の人間との交流を持たせず仕事もさせない。妻にはギリギリの生活費しか渡さず、自分は散財する。思い当たる言動があれば要注意です」 こうした行為で妻を精神的に追い詰め、たまにやさしくしてアメとムチを使い分け、支配する。まさに精神的なDVだ。 「怖いのは、モラハラを受け続けていると“結婚ってこんなものなのかな”と、妻の感覚がマヒしがちになること。自分に自信のないタイプの女性だけでなく、人間関係で挫折した経験や、これまで人を疑うことのなかったタイプの女性も被害者になりやすいようです。モラハラを受けていても気づきにくく、うつ病を発症してしまったケースもあります」(金子さん) “モラハラかも”と悩んだときは、どうすればいい? 「ひとりで抱え込まず、まずは友人や家族に相談しましょう」(金子さん) そのとき、浮気と同様にメモや録音をして証拠を残すのが大事なようだ。 「友人に相談をしても、“気のせいよ”“ウチも同じ”などとあしらわれてしまいがち。証拠を出して話せば、親身になって聞いてくれるでしょう」(金子さん) 自治体のDV相談窓口なら、モラハラについても相談が可能。精神的に追い込まれているときは心療内科で診察を受けたり、心理カウンセリングを受けるなどして、自分の心の健康を守ろう。 もし行為がエスカレートしたり、殴られるなどのDVを受けたら警察へ。 「モラハラという精神的ダメージでは警察へ行きづらいかもしれませんが、暴力をふるわれたら迷わず通報してください」(金子さん) モラハラを理由に離婚する場合、損害賠償の請求も可能だ。 「ケースによりますが、モラハラの程度や頻度がキーポイントになるでしょう。うつ病を発症した場合、原因がモラハラだと証明されれば、離婚や損害賠償も可能かもしれません。実際の賠償額は不倫の慰謝料と同じで、あまり多くは期待できませんが……」(徳原聖雨弁護士)