佐野研二郎氏がデザインした東京五輪の公式エンブレムについて、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が使用を中止する方針を固めたと9月1日午後に報じられている。
すでに五輪スポンサーとなるパートナー企業のほとんどが、自社のウェブサイトから公式エンブレムを撤去しており、使用中止の決定も時間の問題と見られていた。
使用中はNTTと三井不動産の2社のみ
組織委員会のウェブサイトによると、パートナー企業には「ワールドワイドオリンピックパートナー」としてトヨタ自動車やパナソニック、ブリジストンなど12社、「東京2020ゴールドパートナー」としてNTTや三井不動産など13社があがっている。
しかしこのうち、8月31日までに自社のウェブサイトで「佐野」エンブレムを使用していたのは、NTTと三井不動産のみ。あとの23社は使用していないか、以前使用していたが撤去したり、別の画像に差し替えたりしている。
パートナー企業が「佐野」エンブレムを使用しないことについて、ネットでは「そもそもPRのための協賛なのでイメージが悪化したらアウト」と当然視されており、元参議院議員の水野誠一氏も、
「一日も早く（組織委が）撤回の決断をしないとえらいことになるだろう！」
とツイッターに投稿していた。
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