教育統計学者の舞田敏彦氏が2月1日、ツイッターに「東大生の家庭の年収分布」と題したグラフを投稿して話題となっている。世帯主が40～50歳で世帯年収が950万円以上ある家庭の割合は、一般世帯で22.6％に対し、東大生の家庭では57.0％を占めたという。
別の調査では、世帯収入900万円以上の大学昼間部の学生の家庭は31.8％。基準は異なるが、やはり東大生家庭の高年収は際立っていることが分かる。大手企業の学歴フィルターの存在が話題になっているが、学歴もしょせん「親のカネ」次第なのだろうか。
データ提示者は「国家的な損失」と指摘
舞田氏は自らのブログ「データえっせい」の中で、次のように書いている。
「近年、東大では授業免除の枠が増やされるなど、貧しい家庭の子弟でも入れるような施策がなされていると聞きますが、やはり幼少期からの通塾や早期受験をはじめとした、長期にわたる教育投資の差が出ているとみられます」
東大の学部生を対象にした「学生生活実態調査」（2012年）によると、家庭の家計を支えている父親の勤務先規模は「従業員1000人以上」が48.4％と半数近い。
勤務先は「官公庁」が22.0％で、「経営者・役員」も10.5％いる。職種では「管理的職業」（43.4％）、「専門的・技術的職業」（22.6％）の順に多く、エグゼクティブ層や医者などの専門的な職業が多いようだ。
舞田氏は雑誌「プレジデントFamily」の2014年5月号でも、「経済力が学歴を決める」という仮説を示している。2013年春の高校卒業生全体（約108万人）に占める私立高校卒業生は29.9％だが、東大・京大合格者5960人では49.4％と半数近くを占める。
ネット上ではこうした東大生世帯と一般世帯の「格差」に嘆きの声が上がっている。
「教育格差絶望社会？」
「所得格差がそのまま教育の質に直結してる感じ」
「実質は身分は世襲されてるのです」
なお、舞田氏がこのようなデータを示すのは「貧乏人は東大に行けない」と結論づけるためではなく、社会的な問題を提起する目的があるようだ。「プレジデントFamily」でも、
「大学進学の可否は、当人の能力とは違った家庭環境や居住地の要因によって規定される面が強い。優秀な生徒が大学教育を受けられないのは国家的な損失だ」
と警鐘を鳴らしている。
義務教育時の学力は「地方が上」なのに
これに対してネットでは、「年収というより遺伝だろ」という意見も目に付く。「金を稼げる親はアタマ良いから、それが遺伝しただけじゃねーの？」というわけだ。もしそうだとすると、舞田氏が指摘する「当人の能力とは違った要因」とはいえなくなる。
もっとも舞田氏は、この点についてもあらかじめ反証材料を準備している。前出の「プレジデントFamily」誌では、義務教育時の「学力」と「大学進学率」には相関関係がないと主張する。
小学6年生の学力テスト（2013年度）の正答率では、秋田県（67.1％）や福井県（65.1％）、石川県（64.3％）が上位を占めている。しかし、いずれの県も大学進学率は50％を切っており、全国平均の53.2％よりも低い。
一方、高校卒業生に占める東大・京大合格者出現率が高いのは、奈良県（2.40％）、京都府（1.49％）、東京都（1.23％）、兵庫県（1.07％）、大阪府（0.83％）だ。東京都の大学進学率は71.3％で、小6時の上位県を大きく引き離している。舞田氏は、中学3年制の学力と比較しても「同様の傾向になる」という。
ネットには、「田舎の優秀な子ども」は中学や高校で「都会の進学校」に行く場合もあるので、住んでいる地域は関係ないという指摘もある。ただしその場合でも、進学校に通うために引っ越す必要があり、経済的な余裕とは無関係と言えないかもしれない。
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