社会人の必須マナーとされて来た年賀状。元旦に確実に届けるため、上司や取引先用のデザインに頭を悩ませながら、クリスマスそっちのけで作業したという人もいただろう。「できるビジネスマンは年賀状を出す」なんて記事を目にしたりもする。しかし、その努力は本当に必要だったのだろうか。
トレンド総研が20～50代の会社員500人を対象に調査したところ、年賀状を送っている人の方が、送っていない人より平均年収が140万円も高いという結果が出た。送っていない人の平均年収は395万円なのに対し、送っている人は535万円だったという。
「公私を分けたい」部下の年賀状がうれしくない上司も
調査元は、年収差の背景には「出世スピード」が関係していると指摘。「自分は昇進・昇格のスピードが早いと思う」と答えた割合は、年賀状を送っていない人では35％なのに対し、送っている人では65％。年賀状を送っている人の方が、自分は出世が早いと思っている。
しかし、年賀状を出したから出世したのか、出世して部下を持ったから年賀状を出さざるを得なくなったのか、どちらが先かは分からない。因果関係が明らかでなく、「若者の年賀状離れ」を食い止めるための苦し紛れの誘導調査ではないのかと思ってしまう。
マイナビ会員の男女300人を対象に実施した調査には、上司の別なホンネが表れている。部下から年賀状をもらって「うれしい」と思う上司は34.0％いたが、「うれしくない」も23.0％いた。おもな理由は「返事が面倒」「仕事とプライベートを分けたい」といったものだ。
部下にとって上司は1人だとしても、上司にとって部下は大勢いたりする。上司の威厳を保つには、ヘタな年賀状では逆効果。準備枚数を超えれば、あわてて補充しなければならず、金銭的にも安いものではない。意外と歓迎されていない可能性もある。
「年賀状のやりとり禁止」する会社もあった
そもそも、職場の上司や同僚との年賀状のやりとりに対しては、以前から「無駄だ」「意味がない」などの批判も少なくない。年明けすぐに職場で顔を合わせるのだから、わざわざ送る必要もないというのだ。
携帯電話大手で営業をしているSさんは、個人情報保護の観点で上司や同僚の住所は共有されておらず「年賀状は出しようがない」と明かす。都内IT企業に勤めるNさんに至っては「年賀状は会社で禁止されている」そうだ。表向きは「個人情報保護」だが、本当のところは「お互いに面倒だからやめよう」ということらしい。
そもそも年賀状には、普段顔を合わせない人たちに年に一度、近況を知らせるという意味があった。そういう趣旨以外の形式的な儀礼なら、やりたい人だけがやることにすればいい。くれぐれも返事がないことを根に持つような、つまらないことはしたくないものだ。
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