SNS上の＂自殺”につながる可能性のある＂特定ワード”を検知するシステム、米で開発中

＂自殺”は、アメリカ社会で大きな問題になっており、特に、軍人や退役軍人には自殺者が多いという。こういった問題を受けて、ボストンにベースを置く「Durkheim Project」というプロジェクトがスタートしている。アメリカ国防省の機関の1つである＂国防高等研究計画局（Defense Advanced Research Projects Agency、DARPA）”のサポートを受けて、このプロジェクトは設立された。

機械の人工知能と、精神医療のエキスパートの力を組み合わせたチームでは、＂予測解析”の技術にもとづき、人々のソーシャルメディア上のアクションをチェックし、＂自殺”に結びつくワードを検知するという試みに取り組んでいる。Facebook、Twitter、LinkedInなどさまざまなソーシャルメディアが存在するが、チームではまず、Facebookとコラボレーションし、現役軍人、退役軍人のSNS上の行動データを収集することから始めている。

日々の投稿やステータスといったSNS上の情報の中から、＂自殺”や＂精神疾患”＂鎮静剤”など、自殺につながる可能性のある＂特定のワード”をシステムが検知。ただし、人は必ずしも直接的な言葉を使って表現するとは限らず、また「もし、あいつがこのまましゃべり続けたら、自分は死んでしまいそうだ」といったように、実際に＂自殺”につながるとは限らない言い回しや表現をすることもある。そのようなケースを回避するために、システムでは対応方策をとっており、該当しないケースは排除される仕組みになっているという。

プロジェクトでは今後、10万人分のデータを収集してシステム全体の正確性を向上させるほか、自殺を思い留まらせるために、該当者に自動でアラートを送信するような仕組みづくりを目指しているという。

Durkheim Project